リサイクルを知ろう

プラスチックリサイクル2

日本で1年間に使われる原油の量は、現在約2.3億klと言われており、2006年には2億3.391万klの原油から2,165万klのナフサが製造され、輸入ナフサと合わせて4,895万klのナフサがエチレンなど石油化学基礎製品の原料になりました。これは、年間に使用される原油と輸入ナフサを合計した量の約 19%にもなります。この中で、プラスチック製品の生産に向けられた量は、年間に使用される原油と輸入ナフサを合計した量の約6.7%を占めています。このように、プラスチックは原油から何段階かの化学反応をへて生産されていますが、製品化されるまでに消費される資源とエネルギーは、鉄、アルミ、ガラスのいずれの場合よりも少ないといわれています。

 

このように、プラスチックを作れば作るほど廃プラスチックの量も増えているのです。廃プラスチックのリサイクルについては、長年の技術開発によって、現在では多くの手法が実用化されています。これらの手法を大きく分けると、1つに、マテリアルリサイクル(再生利用)次に、ケミカルリサイクル(モノマー・原料化、高炉還元剤、コークス炉原料化、コークス炉原料化、ガス化、油化など)そして最後に、サーマルリサイクル(セメントキルン、ごみ発電、RDF、RPF)の三つの手法に分かれます。こういった手法の開発により、リサイクル技術は著しい進歩を遂げ、広く普及しています。しかし、リサイクルはリサイクルすることそのものが目的ではないのです。2000 年に制定された循環型社会形成推進基本法が明確に示しているように、資源の循環的な利用により、石油など限りある天然資源の消費を抑制し、また環境への負荷をできる限り低減することが、リサイクルの目的となります。ということは、リサイクルを進めるとき、その手法により新たな資源の投入が抑えられるか、環境への負荷が抑えられるかを慎重に見きわめる必要があるのです。これは、廃プラスチックのリサイクルでも、対象の廃プラスチックの置かれた状況を考え、最も社会的コストが低く、そして環境への負荷も抑えられる手法を選択することが重要ということです。

 

リサイクルの手法の中でも、マテリアルリサイクル(再生利用)は、廃プラスチックをプラスチックのまま原料にして新しい製品をつくる技術です。この方法は1970年代に誕生しており、現在、国内には数百社のメーカーがあります。マテリアルリサイクルされるのは、従来までなら、主に産業系廃プラスチックでしたが、プラスチックの製造、加工や商品の流通段階で排出される産業系廃プラスチックは、樹脂の種類がはっきりしている、汚れや異物が少ない、量的にまとまっているという理由から原料にしやすかったのです。近年では、容器包装リサイクル法、家電リサイクル法などが施行されて、家庭やお店、事務所から出る使用済プラスチックもマテリアルリサイクルの対象となっています。産業系廃プラスチックを原料にした再生加工品は、コンテナ、ベンチやフェンス、遊具、土木シート、包装運搬、土木建築、住宅、公園、道路、鉄道、農林水産関係の用品や施設まで多岐にわたっています。これらリサイクル製品は、耐久性があり、軽くて施工が容易、切断や接合が木材と同じように簡単にできるなどの特長をもっており、鉄やコンクリート、木材のかわりとしてプラスチックの優れた性質を活かしたこれらのリサイクル製品の普及が期待されています。その一方で、家庭などから出される使用済プラスチック(PETボトル、発泡スチロールなど)は、繊維製品、包装資材、ボトルや文房具、日用品、ビデオカセットなどに生まれ変わっています。


Last update:2017/9/15